メール転送サービス
サービスいろいろ、メールをもっと使いこなそう!
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- 料金
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無料
- 対象
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全接続コース
利用規約
「メール転送サービス」(以下「本サービス」という)は、ソニーネットワークコミュニケーションズ株式会社(以下「弊社」という)が運営するサービスであり、So-net接続会員がご利用いただけます。本サービスをご利用いただく方(以下「利用者」という)は、「メール転送サービス」利用規約(以下「本規約」という)を必ずお読みの上、ご同意下さい。
第1条(本サービス)
- 本サービスは、利用者がSo-net接続サービスおよびソネットVAIOメールサービスにおいてご利用されるメールボックス宛に送付されたメールを、利用者が設定した条件に従い、利用者が指定する任意のメールアドレス宛に転送するサービスです。
- 本サービスの利用者は、別途弊社が定める条件を満たすSo-net会員に限ります。
- 本サービスの利用契約は、利用者が本規約に同意のうえで、弊社が定める手続に従い本サービスへの申込をなし、弊社が当該申込者を本サービスの利用者として登録した時点をもって成立するものとします。
- 本サービスの内容、利用料金、設定方法、その他詳細については、別途弊社が定める本サービスに関する諸規定により利用者に提示されるものとし、利用者はSo-netサービス会員規約及び当該諸規定に従い本サービスを利用するものとします。
- 弊社は、弊社が適当と判断する方法で利用者に通知することにより、本規約を変更できるものとします。ただし、本規約の変更内容については、弊社が本サービスのホームページ上に掲示することにより、利用者への通知に変えることができるものとします。本規約の変更に関する通知日から起算して8日以内に、利用者が本サービスの終了を申し入れない場合には、利用者により本規約の変更が承認されたものとみなします。
第2条(利用条件)
- 本サービスにおいて、転送先として利用者が設定するメールアドレスは、利用者が管理または所有しているメールアドレス、もしくは当該メールアドレスの管理者に転送の許可を受けたメールアドレスに限ります。
- 利用者は、So-netのメールアドレスと、転送先のメールアドレスとで相互に転送し合うループ設定をしてはならないものとします。
- 利用者は、大量のメールを転送するなどにより、転送先のメールサーバに対して多大な負荷を与えたり、もしくは障害を発生させる等の行為をしてはならないものとします。
第3条(本サービスの中断または中止)
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弊社は、次のいずれかに該当する場合、自らの判断により本サービスの全部または一部の提供を中断または中止することができるものとします。
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(1)火災、地震、洪水等の天災、戦争、動乱、騒乱等の事変、停電、労働争議、その他の非常事態が発生し、または発生するおそれがある場合。
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(2)本サービスに関連する弊社指定のサーバその他弊社が運用もしくは管理する設備の保守を定期的にまたは緊急に行う場合。
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(3)本サービスに関連する弊社指定のサーバその他弊社が運用または管理する設備、ソフトウェア等の異常、故障、障害その他本サービスを提供できない事由が生じた場合。
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- 弊社は、前項各号の規定により本サービスの全部または一部の提供を中断または中止する場合、自らが適当と判断する方法で事前に利用者に対してその旨を本サービスのホームページ上で掲示するものとします。ただし、緊急の場合、弊社は、かかる掲示を行うことなく、本サービスの全部または一部の提供を中断または中止することができるものとします。
- 弊社は、本条に基づく本サービスの全部または一部の提供の中断または中止によって生じた利用者および第三者の損害につき、一切責任を負わないものとします。
第4条(サービスの停止、失効)
利用者が本規約に反する行為を行った場合、So-net会員の資格を失った場合、その他利用者による本サービスの利用が不適当であると弊社が判断した場合には、弊社は、利用者の本サービスの利用資格を直ちに停止または失効させることができるものとします。
第5条(免責事項)
- 弊社は、弊社の故意または重過失による場合を除き、本サービスの提供に関して利用者に生じた損害につき、一切の責任を負わないものとします。
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前項の定めに拘らず、いかなる場合においても弊社は、本サービスの提供に関し、以下に定める利用者または第三者に生じた損害については一切責任を負わないものとします。
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(1)弊社の責に帰すべからざる事由から生じた損害
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(2)弊社の予見の有無に拘らず、特別の事情から生じた損害
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(3)メールをはじめとする情報等の消失、改ざん、流出、毀損等に起因する損害を含む逸失利益
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- 本サービスの変更または廃止から生じた損害
附則:この規約は2002年5月26日から実施します。
2008年1月10日一部改訂
2010年6月1日一部改訂
メール
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